絶好調のアメリカ株から見える次の戦争への入口？！

トランプ大統領が就任してから約2年半が経過、これまでアメリカは戦争をしていません。
暴君ともいえる発言を繰り返す一方で、意外にも戦争には否定的なトランプ大統領。 しかし、アメリカがこのまま大人しくしていることはありえないのです。
これから起こるであろう「不況」が、その引金を引くことになります。

アメリカ株から見える

戦争をしない現在のアメリカは「嵐の前の静けさ」でしかない 、2019年7月現在、アメリカの株価指数NYダウが史上最高値を更新し3万ドルを目指す勢いを見せている。
選挙をひかえたトランプ大統領は、経済政策の成功の証となるこの株価を維持させるため、なりふり構わず保護貿易ともいえる「アメリカファースト」的な振る舞いを続けている。

リーマンショックからの完全復活を成し遂げたアメリカはトランプという指導者を得て、まさに絶好調なのだが、この状態が延々と続く訳もない。
ちまたでは「そろそろ株価の暴落が近いのでは？」という話しを頻?に耳にするようになってきた。

米中の貿易戦争やイギリスのブレグジット（英国のEU離脱問題）イランを中心とした不透明な中東問題などなど、世界経済を破綻させるような問題がくすぶっている今の状態でのNYダウ最高値ですから。
ひとたび株価が転落を始めたら、その下落率はそれこそ「リーマンショック級」に匹敵するか、それ以上になる可能性も考えられます。
そして、株価の暴落は激しい不況を招くことになるでしょう。

そして戦争の入口

その後に何が起こるのかといえば、それは「戦争」ということになります。
不安を煽る訳ではありませんが、大不況の後には戦争が起こることがほとんどで、 特にアメリカでは「戦争は公共事業」とも言われ、軍需産業によるテクノロジーの発展と 大量生産、大量消費で経済を支えてきました。

「不謹慎だ！」との感想をもたれた方も多くいると思いますが、私達の身の周りにある便利な道具や技術は、軍需産業から提供されたものばかりなのです。
たとえばインターネットやナビゲーション、そして携帯なども元々は軍事のために開発された物です。

話しがそれましたが、私が言いたいこと、それは「このバブル相場が壊れた瞬間に次の戦争へのカウントダウンが始まる」ということです。

その戦争の相手が誰なのか？いつ頃に起きるのか？規模はどの程度なのか？
それはまったくもって予想不可能ではありますが、アメリカが不況になった時。

公共事業としての戦争が始まることは間違いないでしょう。
願わくば、日本が巻き込まれないことを祈るばかりです。

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